2006年5月13日掲載記事

若い大人も自殺行動増加　抗うつ剤パキシルで警告

　【ワシントン１２日共同】日本でも販売されている抗うつ剤「パキシル」（一般名・塩酸パロキセチン水和物）を服用した２０代を中心とする若いうつ病患者に、自殺を試みる行動が増える傾向があることが分かり、米食品医薬品局（ＦＤＡ）が１２日、医師に対し服用者の慎重な観察を求める警告を発表した。
　ＦＤＡは子供の自殺傾向を強める恐れがあるとして２００４年、パキシルなど抗うつ剤全般に強い警告表示を義務付け、その後、成人患者への影響を調べていた。
　製造元の英グラクソ・スミスクラインが総計約１万５０００人が参加した複数の臨床試験の結果を分析、ＦＤＡに報告した。それによると、自殺を試みる行動はパキシル服用者で１１人（０・３％）と、偽薬を飲んだ患者の１人（０・０５％）より多く、１１人中８人が１８−３０歳と比較的若い年齢に集中していた。
（共同通信） - 5月13日11時8分更新

抗精神病薬、「1種類だけ処方」まだ3割＝薬剤師研究会が初の実態調査

　統合失調症患者に対し、抗精神病薬を1種類の薬（単剤）だけ処方している率は約3割にとどまることが13日までに、薬剤師による「精神科臨床薬学研究会」の初の実態調査で分かった。福岡市で開かれている日本精神神経学会で発表した。
　国内では慣習的に抗精神病薬の種類や量を多く使う「多剤大量」処方が行われており、副作用や治療効果の面で問題視されてきた。欧米で主流の非定型抗精神病薬の単剤処方への理解は進んでいるが、現状が伴っていない実態が浮き彫りとなった。
　調査は昨年、研究会の幹事病院9施設に入院している統合失調症患者計1893人を対象に、処方されている薬剤の種類や投与量などを調べた。　
（時事通信） - 5月13日6時3分更新

管理人。